日本企業がグローバル化を意識して、社内の公用語を英語にしようという動きが出てきています。
たとえば大手オンラインショッピングサイトの楽天が導入を決定しています。
しかも2年で英語をしゃべることができなかったら、その役員はクビという過酷なルールも。

 

しかしここは日本です。
もちろん英語で商談をする能力は必要ですが、日常の言葉も英語にする必要はあるのでしょうか？

 

英字紙としておなじみの「ジャパンタイムズ」では、電子版でアンケートを実施しました。
公用語を英語にするというのははたして是か非かというわけです。

ちなみに27日現在で最も多い意見は、英語をしゃべるようにするのはいいがクビにするのはいきすぎという33％の意見です。
さらに公用語として全社員に英語を喋らせるのはやりすぎという意見も16％あります。
手放しで称賛をしている意見は14％と、英語をしゃべる人たちの間でも疑問に感じられているようです。